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    1 餡子先生 ★ :2018/07/16(月) 17:41:16.18

    SNS参考にする層ほど内閣支持率高め 朝日世論調査

     SNSやネットの情報を参考にする層は、内閣支持率高め――。

     朝日新聞社が14、15両日に実施した世論調査で、政治や社会の出来事を知る際、どんなメディアを一番参考にするかを尋ねた。
    すると、「ツイッターやフェイスブックなどのSNS」「インターネットのニュースサイト」と答えた層は、内閣支持率が高い傾向が見られた。
    「テレビ」と答えた層の支持率は全体の支持率とほぼ同じで、「新聞」と答えた層は支持率が低かった。

     政治や社会の出来事について情報を得るとき、一番参考にするメディアを四つの中から選んでもらったところ、「テレビ」が44%で最も高く、
    次いで「インターネットのニュースサイト」26%、「新聞」24%、「ツイッターやフェイスブックなどのSNS」4%だった。

     年代別に見ると、18~29歳は「ネット」38%、「テレビ」35%、「SNS」16%、「新聞」8%の順。
    30代は「ネット」53%、「テレビ」28%、「新聞」12%、「SNS」7%の順だった。
    40代以上はいずれも「テレビ」が最多で、年齢層が上がるほど「新聞」の割合が増え、「ネット」や「SNS」の割合が減った。

     次に、参考にするメディア別の内閣支持率をみると、最も支持率が高かったのは「SNS」と答えた層で48%(不支持率22%)。
    次に「ネット」と答えた層は42%(同38%)、「テレビ」は38%(同41%)、「新聞」は32%(同54%)だった。回答した人全体の内閣支持率は38%(同43%)だった。

    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180716-00000011-asahi-pol


    (出典 amd.c.yimg.jp)


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    1 かぜのこ ★ :2018/07/15(日) 09:57:39.26

     (※土曜日曜解禁・政治スレです)

    首相官邸のツイート、緊急でありとりあえずよかったと思ったのですが…
    自衛隊が運んだのは、被災者への救援物資 ではなく普通に店で売る商品ということのよう。
    ということはお金がなければ買えない?というのに引っかかるのはおかしいでしょうか。

     (※詳細・全文は引用元へ→ 真山勇一 参議院議員/無所属[立憲民主党・民友会] ツイッター 20:40 18年7月14日)
    https://twitter.com/MayamaMia/status/1018097973228548098

     (※関連ツイート 佐藤まさひさ(正久) 自民党議員 09:45 18年7月13日)
    政府のプッシュ型支援物資輸送の成果です。自衛隊がコンビニ商品をトラック輸送したのは初めてだと思います。
    https://twitter.com/SatoMasahisa/status/1017570556806246400

     ※関連スレ
    【豪雨】経産省、大手コンビニトラックを自衛隊輸送艦で横須賀から広島呉港まで海上輸送 被災地の食料・飲料水不足に対応★2
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1531611801/
    【豪雨被害・先手対応】安倍首相「コンビニ配送トラックは救急車など緊急車両と同じ扱いにする」 被災地住民への生活物資輸送を迅速化
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1531261140/
    【豪雨】被災地でガソリン・軽油不足 世耕大臣「タンクローリーを自衛隊大型輸送船で運ばせ対応する」 停電は最大8万戸が3500戸まで復旧
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1531307716/
    【西日本豪雨対応】自衛隊被災者支援は3万人体制に 北海道からも派遣、安倍首相「献身的に任務を全うする自衛隊員を本当に誇りに思う」
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1531491271/


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    1 Egg ★ :2018/07/14(土) 18:54:09.59

    【現役放送作家X氏の芸能界マル秘ウラ話】

    芸能界では、サッカーのロシアW杯でベスト16に進出した日本代表の話題で持ちきりだ。ナインティナインの岡村隆史は、日本代表の活躍に感動したが「セルジオ越後さんが『10人相手のコロンビアに1勝しただけ』っていう、ものすごく辛口な…。そやけど、それ言うんだって思って、ちょっと悲しくなったんですけど…」と言う。

    「おぎやはぎ」の小木博明も、セルジオ越後氏と同様に辛口だ。「かつての城彰二のように、空港で水かけられてもいいよね。そういうファンがいてもおかしくないと思うよ。韓国なんてそうだもんね。ドイツに勝って、気持ちよく帰ってきても、生卵ぶつけられたんだよね。そういうふうになったとき、多分、日本は強豪国なんだよ」と熱く語った。

     相方の矢作兼は、独自の観点から敗因を分析。

    「おカネない人が急に1億円当たっちゃうの。そしたら1億円の使い方、よく分かんないからさ、すぐ使い切っちゃったりするじゃん。日本はあんな強いチームに2点リードしたことないからさ、その後の使い方も分かんないんじゃないの? おカネのある人が1億円当たったらさ、それを増やそうとか、いろいろ使い道があるじゃん。強いチームに2点リードなんて経験ないから、その後の過ごし方よく分かんねえんだよ」

     だがこれも「いい経験」とも言う。「これを経験して強くなってくわけじゃん。今までなかった経験したってことでさ」

     明石家さんまは「『ワーッ、すごい! 胸張って帰ってきて』って言う人が多いんですけど、『君らはそれでええのか?』と思うねん」と指摘。

    「ベスト16で帰ってきて、ブラジルみたいにブーイングされる国に早くなってほしいねん。これではサッカー界が伸びない。ベスト8でもブーイングされる国に早くなってほしいね。サッカーがもっと文化になって、日本がW杯でいつも上位に。ベスト8で悔やむ時代が来ないかなって…」

     さらにさんまは、1点リードされているのに守りに徹したポーランド戦について「負けてもいいから攻めていくべきだ」と不満があるという。

    「グレッグ・ノーマンっていうプロゴルファーが、3日目に10打差つけて、次の日、普通にやっておけば優勝だったんです。ボールが岩場に行ったんですね。ほんなら、お客さんが『2オン、2オン』と。2打目で乗せろって言って。その声援に応えて、ノーマンが岩場から打ちよったんです。それで、左手骨折して棄権。『どうしてあんなバカなことをしたんですか?』って記者の質問に『すまない。僕は親父から攻めることしか教えてもらってないんだ』って。『カッコイイ!』と思って、ちょっと僕、オシッコ漏らしたことあるんですよ。その言葉を座右の銘として生きてる俺にしては、ポーランド戦は許せないわけですよ。負けてもいいじゃないかって」と熱弁を振るった。

    ☆現役放送作家X氏=1967年、東京・神楽坂生まれ。23歳の時にラジオ番組で放送作家デビュー。現在はPTAから苦情が絶えない某人気バラエティー番組やドラマの脚本を手掛ける。

    7/14(土) 16:45配信
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180714-00000035-tospoweb-ent

    写真

    (出典 amd.c.yimg.jp)


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    1 サーバル ★ :2018/07/14(土) 11:23:52.91

    完全菜食主義者の肉屋襲撃が多発、政府に保護要請 仏

    (CNN) フランスの肉屋の業界団体は12日までに、完全な菜食主義者団体による店舗への「テロ」にも等しい深夜などの襲撃が今年多発しているとして内務省に対し保護措置を講じるよう要請した。襲撃の関与者の逮捕も期待している。

    これら攻撃では魚屋を含め、店の窓ガラスが割られたり店頭に肉反対のスローガン字句がスプレーで描かれ、血液を模した液体で汚されたりするなどの被害が出ていると主張した。業界団体によると、政府への陳情の書簡が公になった後、リヨンなど2カ所の肉屋が新たに襲撃されたという。

    業界団体の責任者はCNNの取材に、これらの迷惑行為は菜食主義勢力の仕業と主張しながらも特定の団体名への言及は避けた。肉屋の団体には1万8000業者が加盟しているとされる。

    内務省当局者はCNNの取材に、大きな脅威がある場所での監視システムの設置を示唆した。

    仏北部リールでは昨年、肉屋7店が攻撃を受けたとされ、パリ周辺などでも同様の被害が報告されている。肉屋の業界団体は実際の被害件数はより多いとし、過去半年間で肉屋、魚屋やチーズ店の100店以上が標的になったと主張している。

    肉屋を狙う菜食主義者の攻撃は英国やスイス内でも報告されている。

    菜食主義者団体内でも肉屋襲撃への是非については意見が割れている。より強硬な主張を抱く組織は政府の対策への不満を前面にも出している。

    あらゆる動物性食品を拒む運動への仏国内の支持は急激には広まっていないが、同調勢力は徐々に拡大しているとされる。食品飲料業界の市場調査企業の昨年の調査によると、仏国民の6%が菜食主義者と自認した。この割合はドイツやスペインと同率で、昨年の5%から増加している。

    フランス農務省によると、同国内の食肉消費量は2000~12年で減少。半面、菜食主義者向けの料理品の販売は15年から翌年にかけ82%急増したとのシンクタンクの統計もある。

    菜食主義者団体はこれまで食肉団体のロビー活動が自らの主張の実現を阻んできたとの不満を示している。今年5月には国内の全ての食肉処理場に監視ビデオ設置を義務付けたり、檻の中で飼われる雌鳥の卵販売禁止を盛り込んだ農務・栄養関連法案の不成立に失望していた。マクロン現大統領は選挙戦中、これらの対策を公約にしていた。

    同国議会は5月、学校生徒に週1回、菜食メニューの提供を義務付ける法案も廃止にしていた。議会は4月、消費者を混乱させるとの懸念から肉不使用のパック料理品に「ベーコン」「ステーキ」などの字句を添えることを禁止する法案修正も可決していた。
    https://www.cnn.co.jp/amp/article/35122404.html


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