映画版『バイオハザード』などで知られるポール・W・S・アンダーソン監督が、ミラ・ジョヴォ*を主演に迎えながらハリウッド映画『モンスターハンター』を製作進行中であることが、海外メディアの報道より明らかになりました。
Varietyによれば、映画版『モンスターハンター』はポール・W・S・アンダーソン監督とジェレミー・ボルトらによるチームによって製作されるということです。
ジェレミー・ボルトは同じく映画版『バイオハザード』に参加してきたプロデューサー。人気ビデオゲームの映画化を手がけてきた彼らによって、2018年9月より南アフリカで撮影がスタートする見込みです。
今作はコンスタンティン・フィルムが配給・製作を担当。ドイツ及びスイスでは同社が公開し、日本と中国のそれぞれの「大手企業」とパートナーシップを結びながら資金を得て、
プロジェクトを進行していくと報じられています。企業名は明かされていないものの、同社取締役Martin Moszkowicz氏は「交渉の最終段階にある」とVarietyに話しています。
また、Moszkowicz氏は映画版『バイオハザード』のリブートにも取り組んでいるのだとか。こちらに関しては「クリエイティブな作業が進行中」とのことで、テレビシリーズとして放映される可能性も検討されているご様子。
リブート版にアンダーソン監督は参加しない予定ですが、Moszkowicz氏は「6本の映画を製作して12億ドルを稼ぎ、10年間にわたる仕事を収めた。彼には前に進む時が来たのだと感じた」と、同監督の功績を称えました。
ハリウッド映画版『モンスターハンター』の計画は2016年に発表され、同年11月にはその物語の一部も明かされていました。当時の海外インタビューによれば、
主人公となるのは『モンスターハンター』の世界に引きずり込まれたアメリカ人。その昔、とある英雄によって討伐されたはずのドラゴンやミノタウロスなどの神話上の怪物が突如として復活し、現代の世界へ侵攻していくというシナリオになるということです。
https://s.gamespark.jp/article/2018/05/14/80747.html
(出典 s.gamespark.jp)
(出典 s.gamespark.jp)
【国内ニュース】生活保護、3年で160億円カット 安倍政権で続く減額
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政府は2018年度から、生活保護の生活費相当分を3年かけて減額する。その一方、「人づくり革命」の一環として、
保護世帯の子どもの大学進学を支援する方針を打ち出した。こうした見直しは「子どもの貧困」にどう影響するのか、
調べてみた。【佐藤丈一、西田真季子】
見直しによる生活費本体部分の削減は180億円。
加えて1人親世帯を対象にした母子加算を平均2割カットして20億円減らす。
総額200億円を削減しつつ、中学生までの「児童養育加算」(月1万円)を高校生まで拡大するため40億円増額。
全体では17年度比で年額1・8%、国費で160億円分のカットとなる。
一方、安倍政権は昨年12月に経済政策パッケージを決定。人づくり革命で「子育て世代、子どもたちに政策…(以下略)
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毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20180508/ddm/041/010/123000c
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【国内ニュース】日本人は「人口減少」の深刻さをわかってない 〜経済だけでなく社会全体の士気も弱っていく
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最近、ニュースなどで「人口減少社会」というキーワードをよく見掛ける。
実際に、日本は8年連続で人口減少が続いている。
少子高齢化が叫ばれて久しいが、ここにきて、「少子化=人口減少」が明らかに目に見える形で表れてきている。
縮小する経済、深刻化する供給過多
今年3月30日、国立社会保障・人口問題研究所が衝撃のデータを発表した。2030年にはすべての都道府県で人口が減少し、
2045年までに日本の総人口は1億0642万人になると予想している。
2015年の総人口が1億2709万人だったから、今後30年で2000万人以上減少することになる。
とりわけ、ひどい落ち込み方をするのは都市部より地方で3割減が当たり前と見込まれている。
高齢化も確実に進む。65歳以上の人口比率は東京都や神奈川県といった首都圏でさえも、現在の高齢者数に比べて1.3倍に増える。
ちなみに、2045年以降も人口減少は続き、47年後の2065年には8808万人、
65歳以上の老年人口比率は38.4%となり、ほぼ4割が高齢者になる。
生産年齢人口比率は51.4%に落ち込み、現在(2015年)の60.7%を大きく下回る。
働ける人が2人に1人の時代になりつつあるということだ。
さて、こんな人口減少社会は日本にどんな影響をもたらすのだろうか。大きく分けて次のような項目が考えられる。
?デフレが続く
現在、日本銀行が実施している異次元緩和は、将来のインフレ期待を刺激してデフレから脱却しようとしている。
しかし、今後の人口減少、高齢化社会の到来を考えれば、誰だって気前よくおカネを使うわけにはいかない。
将来インフレになるかもしれないという「インフレ期待」を演出しても、国の衰退を肌で感じる以上、
デフレマインドは消えないし、生活防衛のために無駄な消費はできないのだ。
デフレの原因が人口減少だけではないにしても、この問題を素通りしては解決できない。
人口減少は税収の減少をもたらし、巨額の財政赤字の原因とも密接な関係がある。
(以下略)
https://toyokeizai.net/articles/-/218313?utm_source=Twitter&utm_medium=social&utm_campaign=auto
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ベビーブームに沸くドイツ 出生数は5年で2割増 民増と公的支援で 極右は「税負担増」と批判
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【ベルリン=石川潤】出生率の低下が深刻だったドイツが一転、ベビーブームに沸いている。独連邦統計庁によると、
2016年の出生数は前年と比べ7%増の79万2千人で、約20年ぶりの高水準となった。
同国が受け入れた移民や難民が増えた影響は大きいが、政府の子育て支援など地道な家族政策も実を結んだ。
助産師や託児所の不足などの問題を解決し、持続的な動きにつなげられるかが今後の課題になる。
ドイツの出生数は11年に66万人まで落ち込んでいたが、それからわずか5年で2割も増えたことになる。
合計特殊出生率(1人の女性が生涯で産むと見込まれる子どもの数)も1.59と1970年代以来の水準に回復した。
フランスの約1.9に比べればまだ低いが「小さな奇跡」(南ドイツ新聞)とも評される。
出生数が増えた最大の要因は移民らの増加だ。
全体の出生数のうち、母親が外国人の子どもが4分の1近い18万5千人を占める。前年からの伸び率は25%の高水準。
全体の7%、ドイツ人の3%を大きく上回っている。
ドイツは15年以降、内戦が激化したシリアなどから100万人を超える難民や移民を受け入れた。
例えば、シリア出身の母親による出生数は14年が2300人だが、15年は4800人、16年は1万8500人と速いペースで
増えている。イラクやアフガニスタンからドイツに移り住んだ母親の出生数も急増している。
こうした移民らはドイツ人よりも多くの子どもをもうける傾向があるため、出生率の上昇にもつながる。
ここ数年で目立つ中東からの人だけでなく、その前から労働力不足などを理由に受け入れてきたトルコ、ポーランド、
ルーマニアなどの出身者の出生数も高い水準を維持している。
移民や難民だけが出生数の回復した要因ではない。連邦統計庁によると、子育て支援が拡充されたこともあり、
ドイツ人女性の30~37歳での出産が増えているという。
かつてドイツの家族政策は児童手当などの現金給付が中心だったが、十分な成果に結びついていないとの批判もあった。
いまでは現金給付だけでなく、託児所の増設や子育てに合わせた働き方の導入などで仕事と家庭の両立を目指しており、
成果が表れはじめている。
出生数の急増は、助産師や分娩室の不足といった課題にもつながっている。地元メディアによると、
陣痛が始まったのに産院から受け入れを拒否されるケースさえあるという。ベルリン州政府は3月、
助産師の大幅増員や待遇改善を軸にした行動計画を打ち出した。
「ベビーブーム? とんでもない」。
極右政党、ドイツのための選択肢(AfD)はフェイスブックで、児童手当でドイツ人よりも移民らの方が
多く子どもをつくっていると指摘した。それにより、税負担も「記録的な高さ」だと批判した。
(以下略)
2018/4/5 17:00
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO29044440V00C18A4FF2000/
◆◆◆ニュー速+ 記事情報提供スレ 83◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1524541339/
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【マルクス生誕200年】資本主義は内部崩壊――マルクス5つの予言
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http://www.bbc.com/japanese/video-44079652
(リンク先に動画ニュースあり)
2018/05/14
今年の5月5日は、思想家で共産主義の父と呼ばれるカール・マルクスの生誕200周年だった。資本主義はいずれ内部崩壊すると主張したマルクス。資本主義に関する彼の5つの予言を振り返ってみる。
★1のたった時間
2018/05/14(月) 17:06:26.05
前スレ
【マルクス生誕200年】資本主義は内部崩壊――マルクス5つの予言 [動画ニュース]
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1526285186/